逆海外旅行保険のススメ 2024.04.23

【日本人向け】1ヶ月以上の一時帰国で入ることができる逆海外旅行保険とは

日本国内に長期滞在するために「1ヶ月以上の補償がある保険が必要」になった。そんな状況でお困りではないでしょうか？たとえ一時帰国と言ってもあなた自身が日本人であれば「日本に住民票を戻して国民健康保険に加入することも可能」です。

ただ、住民票を戻すと健康保険料以外に国民年金や住民税の支払いも発生するため想像しているより総額が膨らむ可能性もありますよね。もちろん、あえて金額面は考えないとしても単純に切り替え手続きが面倒なケースもあるかもしれません。

そんな方におすすめしたいのが「逆海外旅行保険」です。

海外旅行保険に「逆」なんてあるんですか？！

一時帰国の日本人や長期の日本ツアーで使える日本滞在保険だよ

以下では「逆海外旅行保険」について詳しくご紹介させていただきます。

当社が取り扱っている保険に「海外旅行保険と逆海外旅行保険」があります。

わかりやすく言えば「日本から海外の旅行時」に使える保険が海外旅行保険です。そして「海外から日本への一時帰国や日本観光」で使えるのが逆海外旅行保険。

当社では「海外旅行保険」も「逆海外旅行保険」も両方取り扱っているのでご要望に合わせてご提案することができます。念のため詳しく解説いたしますね。

まず前提として「生活の本拠地」が国外にある方が「短期滞在」で日本に一時帰国される場合は残念ながら国民健康保険の資格を取得することはできません。

つまり、先述した通り住民票を戻して国民健康保険に加入する場合は「長期滞在であることが条件」となるわけです。わかりやすく言えば海外在住者が保険に入らず日本に一時帰国している時に病院へ行くと医療費を丸々を支払うことになります。

とはいえ短期滞在でも長期滞在でも無保険状態で一時帰国するのは不安ですよね。そこで当社がおすすめしているのは短期も長期も加入できる「逆海外旅行保険」。

一時帰国時の医療面の不安をすべて解決できるのでとても人気のある保険です。

短期でも長期滞在でも問題なく加入できる保険ってこと？

そうだよ、一時帰国の日本人も、長期日本ツアーを楽しんでいる外国人の方も加入できるので今注目されている大人気の保険です

ちなみに本記事のなかで言っている【外国人】は、出入国管理および難民認定法の定義に基づく「日本国籍を有しない方」を指しているのでご留意くださいませ。

一時帰国では「最短1日から最長6ヶ月間」までの保険に加入できます。受付窓口は31日までと32日以上で分かれているので補償対象にする期間が重要になります。

ちなみに逆海外旅行保険は一時帰国の日本人だけでなく「外国人も利用可」です。ただし、外国人の方が日本滞在時にご利用される際は「最短1日から最長3ヶ月」となるため長期滞在をお考えの方はその点だけはあらかじめご注意ください。

念のため加入条件を洗い出しておきますね。注意点はざっと３つです。

１. 保険加入時にご本人が既に病気にかかっていた場合の傷病は対象外
２. 日本に帰国する目的が「健康診断」や「持病の治療」ではないこと
３. 日本国内の居住でかつ日本語を十分理解できて手続きが行えること

保険は加入した以降の出来事しか補償対象にならないんですよね

そうだよ、条件というよりも基本的なことだから覚えておこう！

そして加入時の注意事項が以下となります。

・歯科疾病（虫歯の治療等）や妊娠出産関連は補償対象に含まれない
・日本国内には提携している医療窓口がないため一度全額の支払いが必要
・加入時点で持病やケガや病気があった場合にその補償は対象外になる

もし病気やケガの時はサポートデスク（03-6758-2458または0120-529-955）に連絡してその後の流れを確認するのがベストです。ご自身で立て替えられた医療費は後日あらためて保険金請求書で手続きを行なって補償してもらう流れですね。

サポート専用の電話窓口があるなら安心だね

サービスが充実した旅行保険に入ると不安も少なくなるよ

まとめ

本日は「日本人向けに一時帰国で使える逆海外旅行保険」をご紹介いたしました。先述の通り海外から日本への観光やツアーでいらっしゃる方もご利用いただけます。言い方を変えると外国から日本に入国する方々へ向けた保険サービスです。

一般的にはまだあまり聞きなれない「逆海外旅行保険」ですが、最短１日から最長６ヶ月（外国人の方は最大3ヶ月）まで対応可能なので短期滞在から長期滞在まで幅広く調整することができます。現在海外を生活拠点の中心にしている日本人の方や日本旅行を考えられている海外在住者の方々はぜひともご検討くださいませ。

本記事がご参考になれば幸いです。

国民健康保険の加入は「住民登録が必須」です。そして住民登録が必要ということは一時帰国ではなく引越し扱いとなるため転入届けを行うことになります。

カンタンに言えばパスポート等の本人確認書類で住民登録が完了することで住民票を発行できるので国民健康保険に入るための資格を持てるという意味ですね。

とはいえ地域によっても１年未満の一時帰国では住民登録ができなかったり１ヶ月や２ヶ月でも手続きが行えたりと実際は各自治体によってケースバイケースです。

詳しくは転入される予定のエリアが設けている注意事項を確認しておきましょう。

この記事を書いた人

昭和57年8月から、東京海上火災保険株式会社の代理店を経営、かたわら、エンジンオイル、フィルターの製造販売の会社を経営。海外現地法人が2か所有り、海外長期滞在経験あり。保険を販売する側と、加入する側の両サイドの両方を経験しています。失敗談や、保険金請求についてブログに書いていきたい。